『看護師が辞め続ける病院は、患者を受け入れ続けられるのか』
病院経営を取り巻く環境が厳しさを増すなか、看護師の離職を、看護部だけの問題として捉えていないでしょうか。
2024年度、医療法人病院の約6割が医業赤字(※1)となり、看護職員の離職率も11.0%(※2)と高い水準にあります。看護師の離職が続けば、残された職員の負担増加がさらなる離職を招き、やがて患者受入の制限や病床稼働率の低下、病院収益の減少につながりかねません。看護師の定着は、もはや人材確保の問題にとどまらず、病院の存続を左右する重要な経営課題です。
こうした状況を打開するには、採用強化や一時的な離職防止策だけでは不十分です。厳しい環境に耐えられる人だけが残る組織から脱却し、看護師が働きがいを持ちながら、効率的に患者を受け入れられる組織へと変革することが求められます。
本セミナーでは、離職率5ポイント改善、病床稼働率の向上、時間外賃金約3,000万円削減などにつながった3つの実践事例を紹介します。さらに、成果を生んだ病院に共通する取り組みをもとに、看護師の定着と病院の生産性向上を両立するために、経営幹部が今取り組むべき4つの経営施策を解説します。
出典
※1厚生労働省「現状①|医療機関の経営状況」(2024年度実績)
※2公益社団法人日本看護協会「2025年 病院看護実態調査報告書」(2024年度実績)

日時 2026年11月26日(木)13:00~13:45(接続開始12:50)  
会場
Web開催
参加費 無料!
定員 なし
対象 病院長・事務長・看護部長をはじめとする病院経営幹部の方
※特に、看護師不足による患者受入制限や病床稼働率の低下、看護師の離職に課題を抱える病院の経営幹部におすすめします
主催 株式会社日本経営
共催
協賛
内容 第1部|看護師が辞め続ける病院は、患者を受け入れ続けられるのか
看護師不足が続くなか、病床があっても患者を受け入れられない状況は、病院の収益機会を失うことにつながります。看護師の離職を「人が足りない」という問題だけで捉えず、今の組織運営を変えなかった場合に生じる経営リスクを考えます。
• 【経営損失の仮試算】病床稼働率5ポイント低下で年間約2.7億円の入院収益減少(300床モデル)
• 看護師不足によって失われる患者受入能力と病院収益
• 「厳しい環境に耐えられる人だけが残る組織」の限界
※経営損失の仮試算:300床×5%×365日×入院患者1人1日当たり収益5万円=年間約2.74億円。仮定に基づく入院収益の減少額であり、看護師不足に起因する実際の損失額や利益減少額を示すものではありません。

第2部|離職率改善・病床稼働率向上・時間外賃金削減を実現した3つの病院改革事例
看護師の定着と生産性向上を両立した3つの病院の実践事例から、成果につながった取り組みを紹介します。
• 事例①|離職率5.5ポイント改善につながった看護部組織・マネジメント改革
• 事例②|病床稼働率5ポイント向上につながった病棟運営改革
• 事例③|約3700万/年間の時間外賃金削減につながった看護部業務改革

第3部|看護師の定着と生産性向上を実現する4つの経営施策
成果を生んだ病院では、看護部に改善を求めるだけでなく、経営幹部が組織の変革を支えています。3つの事例に共通する取り組みから、経営幹部が今取り組むべき4つの施策を解説します。
• 施策①|経営幹部が変革の方針と目指す組織像を示す
• 施策②|現地現物で働き続けられない業務・組織の構造を把握する
• 施策③|管理職の役割を見直し、現場の主体性を引き出す
• 施策④|改善を一過性で終わらせず、定着・横展開する
備考 ・受付は、開催日の前日16時で締め切らせていただきます。

・お申し込み前に、セミナー参加時のお願い及び注意事項をご確認ください。

兄井利昌

株式会社日本経営
東京支社 業務プロセス改善コンサルティング事業部部長 米国認定リーンコンサルタント
Lean Certification GOLD LEVELを保持し、総務省公営企業アドバイザーとして、医療機関の業務改善・効率化、医師の働き方改革、人事制度構築等を支援。これまでに、看護部の業務改善・働き方改革20件以上、医師を含めた人事制度構築50件以上、教育研修30件以上を担当。
医師・看護師・事務職など多職種が関わる医療現場において、制度設計から現場運用まで幅広く支援し、現場に根づく改善の定着を重視しています。

お問合わせ

日本経営セミナー事務局
チャットにてお問い合わせを受付ております。
■チャットでの問い合わせはこちら